特定非営利活動（NPO）法人｜日本ケースメソッド協会

インスタント・ラーメンの明和食品は、｢消費者は神様だ｣として発展してきた。しかし中小企業なので、幹部もマスコミとの付き合いには不慣れだった。内布製造課長は、当分役職を増やさぬという会社の方針によって、実質的には工場長だったが、まだ課長であった。そんな時、地域社会の勤労青少年の集まり｢草の根会｣の会長田中(社員)の発言が原因で、会社の姿勢が問われた｢田中事件｣が起こった。すぐに社長命令で、｢部外に意見を述べる際には、事前に総務課の許可を取れ｣ということになった。困ったのは内布課長だった。最近売り出し中の評論家草間氏から、若手社員のグループ活動を取材したいとの依頼を受け、対応をどうするかで総務課と意見が対立したのだ。

大手コンピュータメーカーのシステム技術支援部の森課長が、営業部から新規顧客に対するシステム提案の要請を受けたのは提案日前日であった。決済手続きもままならない状況を乗り越えて、何とか提案書を間に合わせた森は、顧客からのシステムトラブルに関するクレームを聞かされることになる。森は部門の仕事の進め方に疑問を感じ始める。トラブルの兆候は一週間前から出ており、営業部から連絡を受けていれば未然に防げたものだったのだ･･･。

後藤が室長を務める商品開発室には、情報ソフト商品の研究開発を行う研究開発チームと、営業部への技術サポートを行う技術サポートチームの2つがある。ここ数年、市場のニーズが多様化してきたのに対応するために、営業マン達を専門的な分野でサポートする目的で発足したのが技術サポートチームである。
ある日、営業マンに技術サポートチームが何かを激しく注意していたのを見て、後藤は、庶務の女性社員に様子を聞いてみると、営業部からは、かなりの批判の声が上がっているようだった。翌日、後藤は技術サポートチームを集め、営業部からの批判を伝えた。そうすると、いくつか営業部批判の意見が続いたが、チームの紅一点南雲の、意見を聞いて、改めて技術サポートチームの機能を考え、新しい決断を迫られた。

テレビやパソコン用の液晶パネル周辺機器を製造するメカトロ社は、ここ数年の海外生産比率の増加に伴い、品質管理の強化を迫られていた。社長は直ちに品質管理部門の強化に乗り出し、全社的な品質管理体制が敷かれた。品質管理課の主導で、幾つかの工程改善が施行された矢先に、中国に納品する部品に不良が出る可能性が見つかった。

支社勤務だった東田課長は手腕を買われて古巣の本社営業部門に呼び戻された。しかし、久しぶりに戻った職場のメンバーは職歴の浅い素人ばかりだった。営業課を立て直すという特命を受けた東田を待っていたのは、全社の期待を担う製品の販売価格問題に関する代理店とのトラブルであった。本社、子会社、代理店それぞれの思惑が錯綜する中、前任者も部下もまったく頼りにならない。東田は着任早々のっぴきならない状況におかれたのである。